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非国際系部署の大学職員が職務上の英語運用能力向上について日頃から心がけているたった1つのこと

その他

※ なんとなくタイトルをそれっぽくしてみました

 ここで改めて言う必要もないくらい、国あるいは社会から大学の国際化が求められている状況にあります。文部科学省も、それに合わせ、スーパーグローバル大学創成支援などの補助金を創設しているところですね。

 さて、もし大学が国際化するならば、それを構成する職員も国際化していかなければなりません。例えば、スーパーグローバル大学創成支援の審査基準では、職員について以下の言及があります。

【共通観点2】−共通の成果指標と達成目標
 前提条件となる事項(大学改革、国際化等)に関し、「スーパーグローバル大学」に相応しい実績を有し、かつ目標設定がなされているかについて判断し、以下の項目ごとに評点区分により、いずれかの評点を付すこと。

1.国際化関連

(1)多様性

・職員に占める外国人及び外国の大学で学位を取得した専任職員等の割合

2.ガバナンス改革関連

(2)ガバナンス

・事務職員の高度化への取組

 また、以前弊BLOGでの言及した京都大学の国際化戦略「2x by 2020」では、職員の国際化について以下の言及があります。

3−4.当面の重点施策について

(1)学生・教員・職員の国際化の推進

 学生に多くの留学の機会を与えることは、国際人を養成する大学の必須のミッションである。また、学生のグローバル化には教員・職員の国際化が不可欠である。これらの目的のために実施している「ジョン万プログラム」は、学生派遣に関しては、多様な学生ニーズを踏まえ短中期から長期にわたる派遣プログラムとなっており、また教員や職員派遣に関しては、派遣元の研究室や部署にも人件費等を支援する制度も措置されている。今後はこのプログラムをさらに発展・充実させる。なお、職員の海外派遣等により国際的な資質を高め、一定の英語力(TOEIC800点以上)を有する職員数140名を目指す。(平成23年度49名)

 担当する部署の職員のみ国際化すれば良いという考えもありますが、異動の可能性がある以上はそうも言ってられないかなと思っています。また、特定の業務のみ国際化するのみならず、必然的にその周辺業務も影響を受けることになります。もし勤務校がグローバル化の志向を保有している場合、そこに所属する職員は全く無関係というわけにはいかないでしょうね。私自身も今は国際系の部署にはいませんが、異動する可能性もないわけではありませんので、自分の英語運用能力はちょっと気になっているところです。

 私自身、英文を書くことや対面して英語をしゃべることはバッチリできるとは言い難いですが、英文を読むことについてはそれでも少しはできるかなと思っています。それは日頃の勉強の成果と言うよりは、いつも高等教育関係の英語ニュースサイトをチェックしているためでもあります。(記事タイトルのフラグをここで回収します。)

 普段チェックしているサイトは、以下の3つです。

Global Edition Home Page - University World News

Times Higher Education - Education news and university jobs

Inside Higher Ed | Higher Education News, Career Advice and Jobs

 特に、記事名のわかりやすさなどもあり、University World Newsを良く読んでいます。記事名を見て興味が出た記事を、ざっと流し読みし、必要に応じ単語の意味を調べるといったところでしょうか(普段自宅ではMacのトラックパッドを使っていますので、3本指タップで辞書を引けるのは、こういう時にとても便利です。)。場合によっては、弊BLOGのネタにすることもあります。特に、UniversityWorldNewsでは、各国・地域別のタグとGLOBALという世界共通のタグが付記されており、記事を読む際の参考になります。

 今の時点で出ている記事では、以下のものが気になりますね。

What counts for academic productivity in research universities?

Misconceptions about (the end of) internationalisation

‘Organised anarchy’ – The enduring paradigm of university management

 興味のある記事だからこそ、ある程度継続して読めているのだと思います。高等教育に関する様々な情報や意見を知ることができて一石二鳥でもありますし。

 私はこれまで国際系の部署で勤務したことはありませんが、それでも担当教員が海外の機関と研究成果をやりとりするMTA(Material Transfer Agreement:物質移動合意書)を締結する際の調整をしたことや海外の(自称を含む)ジャーナリストらから情報提供を求めるメールへ対応したこと、上司の命によりNew York Timesなど業務に関連する記事を和訳して課内に配付したこと、国費留学生のお世話をしたことなど、英語が介在する業務対応を迫られたことがたびたびありました。

 対面や電話等リアルタイムのコミュニケーションはなかなか機会はなくとも、少なくとも、英文でのメールや英文での依頼には動揺せずに対応できる程度には普段から英文を読んでおきたいと思っています。